【解答・解説】システムアークテクト 令和5年度【午後1問1】
2023年4月16日実施のシステムアーキテクト解答速報
感覚的にはほとんど合っているけど、どうだろう。
更新履歴 | 更新日時 | 内容 |
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初版 | 2023/4/18 23:00 | |
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解答まとめ
設問1 | 金曜日までに受注登録と納品日指定を完了頂くこと |
設問2 | 現行バージョンのデータ構造から新バージョンのデータ構造に変換 |
設問3 | |
(1) | 経理担当者の事務処理の負担が大きい問題 |
(2) | コード変換後のデータにて再度集計する必要があるため |
(3) | 過去の経営状況を新たな切り口でも分析できるようにするため |
(4) | 実績データの範囲:前月より前のデータ 理由:実績データの更新ができないため |
目次
- 1. システムアーキテクト問1 システム再構築における移行計画
- 1.1. 設問1 [情報システム部長から提示された再構築と移行に関する方針]について,本文中の下線 1で, 得意先に依頼すべき内容を30字以内で答えよ。
- 1.2. 設問2 [X社から提供されたERPと分析ツールのバージョンアップに関する情報]について,表1中のaに入れる適切な字句を35字以内で答えよ。
- 1.3. 設問3 [立案した移行計画]について答えよ。
- 1.3.1. (1)(1) パターン2を選択した場合に再構築後も解決できない業務上の問題とは何か。 25字以内で答えよ。
- 1.3.2. (2)本文中の下線2において, 関連会社のデータ移行に当たり A社のデータと同じ移行方法を採らず, 新基幹システムに移行したデータに基づいて集計を行ったデータを新情報系システムに登録することにした理由を35字以内で答えよ。
- 1.3.3. (3)表2中の下線3は,再構築と移行に関するどのような指示又は方針に基づいた施策か。 35字以内で答えよ。
- 1.3.4. (4)表2中の下線4で示す実績データの範囲を10字以内で答えよ。また,その範囲の実績データを事前移行期間に移行できる理由を 25 字以内で答えよ。ここで,移行するデータ量については問題がないことを確認できているものとする。
- 2. その他の解説
システムアーキテクト
問1 システム再構築における移行計画
設問1 [情報システム部長から提示された再構築と移行に関する方針]について,本文中の下線 1で, 得意先に依頼すべき内容を30字以内で答えよ。
解答
金曜日までに受注登録と納品日指定を完了頂くこと
解説
移行期間中は土曜日の受注を停止します。土曜日に受注が停止するとどのような影響があるでしょう。
[現行のシステムと業務の概要]に記載があります。
月曜日に納品する場合には、前営業日の土曜日までに受注データを作成する必要があります。納品日が翌営業日が設定されることが多いという事は、土曜にに受注データを作成することが多いという事ですね。
しかし移行期間中は土曜日に受注停止しておりますので、それより前に受注データを登録頂く必要があります。
設問2 [X社から提供されたERPと分析ツールのバージョンアップに関する情報]について,表1中のaに入れる適切な字句を35字以内で答えよ。
解答
現行バージョンのデータ構造から新バージョンのデータ構造に変換
解説
移行ツールを利用しない場合には、独自にデータ構造の変換を行う必要があります。
設問3 [立案した移行計画]について答えよ。
(1)(1) パターン2を選択した場合に再構築後も解決できない業務上の問題とは何か。 25字以内で答えよ。
解答
経理担当者の事務処理の負担が大きい問題
解説
[情報システム部長から提示された再構築と移行に関する方針]に記載があります。
(2)本文中の下線2において, 関連会社のデータ移行に当たり A社のデータと同じ移行方法を採らず, 新基幹システムに移行したデータに基づいて集計を行ったデータを新情報系システムに登録することにした理由を35字以内で答えよ。
解答
コード変換後のデータにて再度集計する必要があるため
解説
(3)表2中の下線3は,再構築と移行に関するどのような指示又は方針に基づいた施策か。 35字以内で答えよ。
解答
過去の経営状況を新たな切り口でも分析できるようにするため
解説
情報システム担当役員からの指示の通り
(4)表2中の下線4で示す実績データの範囲を10字以内で答えよ。また,その範囲の実績データを事前移行期間に移行できる理由を 25 字以内で答えよ。ここで,移行するデータ量については問題がないことを確認できているものとする。
解答
実績データの範囲 | 前月より前のデータ |
事前移行期間に移行できる理由 | 実績データの更新ができないため |
解説
情報システム部長からの指示の中で「移行作業によるシステム停止期間を短縮したい」という要望に関連して、現行の実績データ更新可能範囲について触れられています。
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